学修・研究指導計画書

博士前期課程及び博士後期課程学生は、学年に関わらず、全員が毎年以下の時期に学修計画書を指導教員へデータにより提出すること。

提出後、指導教員は、研究指導を行い、研究指導計画書を作成する。2年次以降の学修計画書は、前年に指導教員が上書きしたワードファイルに上書きして提出すること。

【学修計画書の提出前に受講すべきe-learningについて】

・2024 年4 ⽉〜より、TACT e-learning ”Avoiding Plagiarism“の毎年の受講が必須化されました。

博士前期課程の学⽣は学修計画書提出の際、TACT e-learning ”Avoiding Plagiarism“の受講後の確認画⾯のスクリーンショットを最終ページに貼り付けて、指導教員に提出する必要があります。
TACT e-learning ”Avoiding Plagiarism（盗⽤を回避するためには）については、こちらのHPの③を確認のこと。

博士後期課程の学生は、博士論文中間報告会実施の際に、TACT e-learning ”Avoiding Plagiarism“の受講後の確認画⾯のスクリーンショットを提出することとなりますので、学修計画書に貼り付けて提出する必要はありませんが、e-learning は必ず受講すること。

【学修計画書の提出締切時期】

博士前期課程学生

・博士前期課程学生4月入学者：4月末日までに、指導教員へ提出

・博士前期課程学生10月入学者：10月末日までに、指導教員へ提出

ただし、提出先について、博士前期課程1年次の学生は、生活指導教員へ、博士前期課程2年次の学生は主指導教員とする。

博士後期課程学生

博士後期課程学生4月入学者：4月末日までに、主指導教員へ提出

・博士後期課程学生10月入学者：10月末日までに、主指導教員へ提出

【よくある質問】

Q.休学後、復学したため、今年度の自分の計画書の提出時期を逃してしまったが、どうすればよいか。自分の入学時期とは異なる10月（4月）入学の締め切りのタイミングで提出したほうが良いか。

A.原則は、自分の入学時期の次の提出のタイミングで提出してください。
今年度の該当締め切りに未提出の場合で、休学前の当初の計画から状況が変わって計画を立て直したい、という希望がある場合は、自主的に復学のタイミングで再作成して指導教員に提出してもらっても構いませんので、指導教員と相談してください。

博士前期課程用

学修・研究指導計画書（MC）

博士後期課程用

学修・研究指導計画書（DC4月入学者用）

学修・研究指導計画書（DC10月入学者用）

携帯電話番号・個人のメールアドレス変更

※新入生は、下記の各種変更届ではなく、履修登録を行う画面で、履修登録前に住所等申請（履修登録時）を行うことが求められます。GSIDのDCの学生は履修登録を行う必要はありませんが、履修・成績＞履修登録の画面から住所等の入力を行ってください。

※在学生は、住所等変更申請の画面で、新規登録や現在登録されている情報を確認することができます。

名大ポータル＞学務＞履修・成績＞各種変更届＞住所等変更申請＞現住所変更　又は　携帯電話・メールアドレス変更にて申請してください。

・住所変更の場合は、番地、マンション名、部屋番号等を省略せずに、全て正確に入力してください。

<在留カードを所持している学生の場合>

・住所変更後、在留カードの変更が完了次第、速やかに在留カードのPDFをGSID officeまで、メールで送付してください。

休学開始月の2カ月前。ただし、授業料納付とも関係するので学期途中に休学が生じる場合は以下の期限とする。授業料未納者からの休学は受理しない。
(例)
・4-9月に休学開始する場合：2月上旬
・10-3月に休学開始する場合：8月上旬

傷病その他の事由により3か月以上修学を中止しようとするときは、研究科長の許可を得て、休学することができる。
原則として、休学開始時期は学期の始め（4月または10月）とする。
休学は引き続き1年を超えることができない。ただし、特別の理由がある者には、更に引き続き休学を許可することができる。
休学期間は、通算して前期課程では2年、後期課程では3年を超えることができない。

復学を開始する月の2カ月前の末日

原則として、復学時期は学期の始め（4月または10月）とする。

退学する月の1カ月前の末日

･前期に退学する場合には前期分の、後期に退学する場合には前期・後期分の授業料が納入済みであることが必要です。

料未納者からの退学は受理しません。

※学期途中に退学する場合でも授業料満額を支払う必要があります。
また、納入済みの授業料は退学の理由を問わず返還されません。

随時（規定の要件を満たしたのち、指導教員から教務あてに研究指導認定書の提出が必要です）

博士後期課程修了のために必要な単位を修得したが、博士論文を提出していない学生は、満期退学の認定を受けることができます。
認定については、指導教員の提案をうけて、研究科教授会が行います。
まずは、希望者は指導教員に相談すること。

特に、学期の途中での満期退学を希望する場合は、その学期が始まる前に指導教員にその旨申し出て、指導教員を通じて教務にも連絡すること。その学期が始まる前に申し出がない場合は、半期分の授業料が発生します。

満期退学の認定を希望する場合には、下記の要件を満たしている必要があります。

・満期退学月の前月末までに「博士論文研究III（D3報告）」に合格していること
・休学期間を除いて、3年以上在学していること
・授業料を納入済であること（授業料免除者を除く）

海外渡航する前までに「海外渡航データベース」に入力のうえ、「海外渡航届」を指導教員を通じで教務へ提出のこと。海外での感染症拡大・テロ等有事の際、登録した連絡先に大学から連絡します。

一時帰国を含め、海外へ渡航する場合は事前に必ず読むこと。

１．海外渡航データベースと海外旅行保険について

２．海外旅行保険（付帯海学）の申し込み方法について　

保険料　

トータルサポートサービス (希望者)

※申し込み希望者は、渡航開始１ヶ月前までに「登録票」、「サポートデスク利用同意書」（希望者のみ)をGSID教務までメールにてご提出ください。

参考：東海国立大学機構海外安全ハンドブック

名古屋大学　海外渡航データベース入力画面