カリキュラム・ポリシー
博士前期課程
- 国際開発・国際協力に関わる諸専門分野（経済学、政治学、教育学、社会学、法学等）の教員を擁し、国際社会・各国政府・市民が直面する現実世界の諸課題について、多面的・複合的に分析するためのカリキュラムを提供します。「国際開発学」および「日本の開発経験」を研究科共通科目として履修してもらい、国際開発学の体系的な枠組みと、戦後日本がたどった開発の軌跡について学んでもらいます。また、データの収集や処理方法についての講義群および国際開発協力に携わる実務家による講義群を設け、実証的なデータの扱い方や開発協力の実践について学ぶ機会も設けています。さらに、①経済開発政策・マネジメント、②平和とガバナンス、③包摂的な社会と国家、④教育と人材開発、⑤貧困と社会政策という5つの分野について、高度専門職人材として最低限必要な理論を身につけられる学位プログラムを提供します。
- 国内外での実地研修を通じ、学生が現実社会の課題について実地で学習したり、インターンシップを通じて実務能力を身につける機会を提供します。
- すべての授業を英語で提供し、日本人学生と留学生等、多様なバックグラウンドをもつ学生が、グローバルまたはローカルな現実社会の課題について共に学び、議論を闘わせる環境を提供します。
- 指導教員による演習を履修することを通じ、特定の研究課題に関する国際的な議論の流れ、方法論、分析方法に関わる指導を受け、導き出された結論を論理的に一貫性のある構成で修士論文としてまとめる能力を身につけます。
学修成果の評価の方針
- 研究科共通科目、5つの各プログラム専門科目並びに（学生の希望により受講する）他研究科提供科目の講義及び演習の受講を通して、専門知識、理解力、資料分析能力を培っている。
- 海外実地研修、国内実地研修及び各種インターンシップの機会を通じ、国際社会や地域社会が直面する多様な開発課題に対する関心を高め、問題解決への意欲や技能を形成している。
- 多国籍の学生同士で講義や演習におけるプレゼンテーション、ディスカッション等のインターアクションを行うことで、異文化への深い理解と学術的な思考の表現方法を身につけている。
- 演習及び指導教員による個別指導を通じ、高度な専門性と研究倫理を備えた修士論文を完成する力を有している。
博士後期課程
- 国際開発学の体系的な枠組を踏まえた上で、博士論文研究による専門深化型のカリキュラムを提供する。国際開発・国際協力に関わる諸専門分野（経済学、政治学、教育学、社会学、法学等）の複数の教員が博士論文指導にあたり、学生には領域をまたがる学際的な研究アプローチを身につけさせます。
- 海外実地研究や国際実務研修を通じ、学生が将来高度専門職人材として活躍する上で身につけておくべき実証的データの収集能力や国際的な業務の遂行能力を身につける機会を提供します。
- 国際会議や学会での発表を通じて学生が研究成果を国際的に発信することができるよう、博士論文研究を通じ、日本人学生と留学生等、多様なバックグラウンドをもつ学生が、英語で研究上の議論を闘わせる環境を提供します。
学修成果の評価の方針
指導教員による個別指導、専門分野の講義及び演習への参加、博士論文中間報告（博士論文研究Ⅰでは、資料収集、先行研究のレビュー、研究計画を中心とする審査、博士論文研究Ⅱでは、研究実施力、資料分析力及び研究論文執筆能力を中心とする審査、博士論文研究Ⅲでは博士論文を完成できる総合的研究力の審査をそれぞれ行う。）を行い計６単位の認定を受けること、査読付学術論文又は出版物（１本以上）を公刊することを通じ、自立した国際水準の研究者となるに必要な、深い専門知識と幅広い理解、高い研究倫理、先行研究及び根拠資料の収集力及び分析力、論文構成力、論理的展開能力及び問題解決力を身につけている。
授業科目
博士前期課程修了には、必修の演習4単位を含む30単位以上を修得し、修士論文の審査および試験に合格する必要があります。
2022年度以降入学者向けカリキュラム（授業計画）
2018年度～2021年度入学者向けカリキュラム（授業計画）
2017年度までの入学者向けカリキュラム（授業計画）
※ 平成29年（2017年）4月より、国際コミュニケーション専攻に所属していた教員は人文学研究科へと分離・統合されました。（国際コミュニケーション専攻に在籍する学生への教育は継続します。）